「骨太なアクティブ長期投資」NISAでスタートしませんか？

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  「なかの日本成長ファンド」と「なかの世界成長ファンド」はNISAの対象商品？

  はい、NISAの「成長投資枠」での対象です。

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  NISA「成長投資枠」では積み立てが出来ない？

  いいえ、「成長投資枠」では積み立て投資、一括投資のどちらでも投資が可能です。

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  なかのアセットマネジメントってどんな会社？

  ２０２３年９月に中野晴啓（つみたて王子）が創業した投資信託を運用する会社です。

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  なかのアセットマネジメントのファンドに投資したい！どうすれば良い？

  下記販売各社で証券口座を開設後、投資いただけます。 https://nakano-am.co.jp/fund/

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  なかのアセットマネジントが目指す、あるべき姿とは？

  「生活者のお金が社会や経済を支え、その結果一人ひとりの資産形成につながること」です。

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  「なかの日本成長ファンド」と「なかの世界成長ファンド」の特徴は？

  われわれが目指すアクティブ運用の基本は、高い理念を持つ会社、より長期にわたって繁栄する会社、確度が高い持続可能な成長を見いだせる会社（クオリティ・グロース・カンパニー）に絞って、銘柄を選択することです。

その他のよくある質問はこちら

NOTE投資信託に関するリスクと
費用について

投資信託に関するリスクについて

基準価額の変動要因

●ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

●信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆さまに帰属します。

●投資信託は預貯金と異なります。

ファンドの主なリスクは以下の通りです。

なかの日本成長ファンド

●価格変動リスク
株式の価格は発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。また、債券の価格は市場金利や信用度等の変動を受けて変動します。ファンドはその影響を受け、組入株式や組入債券の価格の下落は基準価額の下落要因となります。

●信用リスク
組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等には、当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。

●流動性リスク
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない、または取引が不可能となるリスクのことを流動性リスクといい、当ファンドはそのリスクを伴います。

●集中投資リスク
当ファンドは、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は大きくなる可能性があります。

なかの世界成長ファンド

●価格変動リスク
株式の価格は発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。また、債券の価格は市場金利や信用度等の変動を受けて変動します。ファンドはその影響を受け、組入株式や組入債券の価格の下落は基準価額の下落要因となります。

●信用リスク
組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等には、当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。

●為替変動リスク
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。

●カントリーリスク
主要投資対象ファンドの投資対象国において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他のご留意点

投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構、貯金保険機構、および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。加えて証券会社を通じて購入していない場合には、投資者保護基金の対象となりません。お取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。投資信託の設定・運用は委託会社がおこないます。

投資信託に関する費用について

投資者が直接的に負担する費用

●購入時手数料　：ありません。

●信託財産留保額：ありません。

投資者が直接的に負担する費用

●運用管理費用：
なかの日本成長ファンド
信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、ファンドの純資産総額に対して、年率1.1％（税抜1.0％）を乗じて得た額とします。
運用管理費用は、日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。

なかの世界成長ファンド
ファンドの日々の純資産総額に年率0.605%（税抜0.55%）の率を乗じて得た額とします。その他投資対象である投資信託証券において信託報酬がかかります。当該信託報酬も間接的にお客さまにご負担いただく費用となりますので、実質的な信託報酬は、年率1.3％±0.2％程度（税込）となります。

※ファンドが投資対象とする投資信託証券における信託報酬を加味した実質的な負担額の概算値です。各投資信託証券への投資比率、各投資信託証券の運用管理費用の料率の変更等により変動します。
運用管理費用は、日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。

●その他費用：
信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用（有価証券の売買の際に発生する手数料や、有価証券の保管に要する費用等を含む）、監査報酬（消費税含む）、立替金の利息等が信託財産の中から差し引かれます。なお、当該その他費用については、運用状況により変動するものであり、事前に計算方法、上限額等を示すことができません。

NISA制度に関する留意事項

本ページは当社がNISAについてお客さま等へお伝えすることを目的として作成した資料です。
本ページは資料作成時において信頼しうると判断した資料に基づき作成しておりますが、情報の正確性・完全性について弊社が保証するものではございません。また、法令・制度等の変更によりNISAの内容が変更される可能性があります。

NISAについて
日本にお住まいの18歳以上の方（NISAをご利用になる年の1月1日現在で18歳以上の方）が対象です。
NISA口座は、同一年において一人1口座（1金融機関等）しか開設できません。また、NISA口座で保有する投資信託を、異なる金融機関等に移管することはできません。
NISA口座の開設には、お申し込み受付後、所轄税務署の確認手続きを含め、1か月程度かかります。所轄税務署長からNISA口座を開設できる旨等の提供があった日までNISA口座でのご購入の注文を受け付けることはできません。
NISA制度には年間投資枠と非課税保有限度額が設定されており、この範囲内でNISA口座において購入した投資信託から生じる利益（換金した際の利益および普通分配金）が非課税となります。なお、非課税保有限度額については、NISA口座で保有する投資信託を売却した場合、当該売却した投資信託が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
短期間の売買等の投資手法は、年間投資枠と非課税保有限度額をその都度費消することになるため、NISA制度に適していません。
NISA口座における損失は税務上ないものとされ、ほかの口座との損益通算はできません。
投資信託の分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）はそもそも非課税であり、NISA制度によるメリットを享受できません。
出国する場合（非居住者となる場合）は、お手続が必要になります。詳細は予め当社までお問い合わせください。

つみたて投資枠に関する留意事項 ※当社ファンドは対象外です。
つみたて投資枠では、積立契約に基づき、定期的かつ継続的な方法により投資信託の購入が行われます。
つみたて投資枠で購入可能な商品は、長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託に限られます。
つみたて投資枠では、つみたて投資枠により購入した投資信託の信託報酬等の概算値を、原則として年1回通知します。
基準経過日（NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日および同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日）におけるNISA口座名義人様の氏名および住所について確認を求めた際に、確認期間（基準経過日から1年を経過する日までの間）内に当該確認ができない場合は、当該確認期間の終了日の翌日以後、新たにNISA口座への投資信託の受け入れができなくなります。
成長投資枠に関する留意事項
成長投資枠で購入可能な商品は、NISA制度の目的（安定的な資産形成）に適したものに限られており、当社の2つのファンドは対象商品に該当しています。